NMC Horizon Report > 2017 Higher Education Edition (Japanese)

高等教育へのテクノロジー適用を推進する重要な傾向

要旨

序文

高等教育へのテクノロジー適用を推進する重要な傾向

長期間にわたる傾向:今後5年以上の期間にわたる高等教育の変化を推進

 > イノベーション文化の進展
 > より深い学習アプローチ

中期間の傾向: :今後3-5年の高等教育の変化を推進

 > 学習度測定への注目の高まり
 > 学習スペースの再設計

当面の傾向:今後1-2年の高等教育の変化を推進

 > ブレンド型学習デザイン
 > 協調学習

高等教育における技術導入の妨げとなる重大な課題

解決可能な課題:課題を理解しその解決方法も分かっている

 > デジタル・リテラシーの向上
 > フォーマル/非公式学習の統合

解決困難な課題:課題を理解しているが、解決策は明確になっていない

 > 教育格差
 > デジタルエクイティ(公平性)の向上

深刻な課題:取り組むのはおろか、定義すらできないほど複雑な課題

 > 知識の陳腐化の管理
 > 教育者の役割の再考

高等教育向けの教育テクノロジーにおける重要な発展

導入ホライズン:1年以内

 > 適応学習テクノロジー
 > モバイル学習

導入ホライズン:2年から3年以内

 > モノのインターネット(IoT)
 > 次世代 LMS

導入ホライズン:4年から5年以内

 > 人工知能(AI)
 > ナチュラルユーザーインターフェース(NUI)

調査手法

2017年高等教育専門家パネル

以下のページで取り上げられる6つの傾向は、デルファイベースの投票サイクルでプロジェクト専門家パネルにより選択された。各サイクルにおいて、机上での調査、議論、トピックの更なる精緻化が行われた。これらの傾向は、専門家パネルの間で、今後5年間のテクノロジー計画および意思決定を推進する可能性が非常に高いとされるものであり、影響が顕在化する時期によって3つのカテゴリーに分類される―(1)長期的傾向:既に意思に影響を与えており、今後5年間以上にわたり重要性を保ち続けるもの、(2)中期的傾向:今後3~5年間にわたり意思決定に影響を与える要因となる可能性が高いもの、(3)短期的傾向:現在教育への適用が進んでいるが、その重要性は今後1~2年にとどまる可能性が高く、ありふれたものになるか、徐々に失われていくもの。

長期的傾向は、既に多くの教育会指導者の議論で取り上げられ、幅広い研究が行われているトピックであるのに対して、短期的傾向は、その効果や将来的な方向性について、具体的なエビデンスが十分ではない場合が多い。ここに挙げられる全傾向の世界の高等教育への影響については、オンラインディスカッションで考察されており、horizon.wiki.nmc.org/Trendsで確認することができる。

NMCホライズン・レポートのモデルは、各傾向および課題の議論に焦点をあてるために用いられてきた3つのメタディメンションを引き出している。政策、リーダーシップ、実践である。本レポートにおける「政策」とは、教育機関を統治する正式な法令、規則、指針を意味する。また「リーダーシップ」とは、研究および深い考察に基づき、専門家が描く学習の将来ビジョンを意味し、「実践」とは、大学その他高等教育に関係する場において、新たな着想や教授法を行動に移すことを意味する。以下は、本セクションで詳細に考察し推薦文献を紹介する6つの重要な傾向の要約である。

長期間にわたる傾向:今後5年以上の期間にわたる高等教育への教育技術導入の推進

イノベーション文化の進展:大学が起業家精神や発見を生み出す場としての役割を強めるにつれて、高等教育は、イノベーションを推進する原動力として広く認識されるようになってきた。こうした傾向のなかで、人々の焦点は、新しいアイデアを探求する姿勢を育む価値を理解することから、多様化した個性あふれる教育機関でそのアイデアを再現する方法を確立することへと移行している。教育機関が実験を促進する様々な文化をどのように育成できるかをより深く理解するための研究がこれまで続けられてきた。こうした動向の大きな推進力となるのが、現状を打破して学習プロセスの重要な一部として失敗することを受け入れるよう高等教育機関に求めることである。起業家精神を高等教育機関に統合する取り組みを通じて、どんな大規模なアイデアにも出発点があり、学生と教員はそれを確実に前進させるために必要なツールを確保できるという認識がさらに進む。教育機関は、後れを取らないようにするために、新しいアイデアの創出や展開を阻む障害を取り除くことができるよう、カリキュラムを厳格に評価し、評価方法に対する変革を進める必要がある。

より深い学習アプローチ:高等教育の世界では、より深い学習アプローチに引き続き高い関心が集まっている。このアプローチは、ウィリアム&フローラ・ヒューレット財団が学生にクリティカルシンキング、問題解決、協力、自主学習を体験させるコンテンツに精通することと定義している。学生が向学心を持ち続けるためには、学習課題と実社会を明確に関係づけて、新しい知識やスキルが実社会にどのように影響を与えるか把握しておく必要がある。プロジェクトベースの学習、課題ベースの学習 、探求ベースの学習 、およびそれらに類似する手法は、よりアクティブな学習経験を育んでいる。より深い学習が卒業率向上に効果的であることが実証されつつあるものの 、高等教育への導入は着実に進んでいるとはいえず、大学が質の高い指導への投資を増やす必要があることが指摘されている。学習のために何かを実現するテクノロジーの役割が具体化していくなかで、講師はこうしたツールを活用して、重要な教材や学習課題を実生活での応用に関連付けている。 

中期間の傾向:今後3-5年の高等教育への教育技術導入の推進                                                  

学習度測定への注目の高まりこの傾向では、評価への関心、ならびに学習に臨む姿勢、学習プロセス、スキル習得、学生のその他の教育ニーズを評価、測定、資料化するために教育者が使用する様々な手法やツールを紹介する。社会的および経済的要因が現在の労働者にどのようなスキルが必要なのかを再定義するなかで、大学は学習内容の習熟度ならびに創造性や協調性等のソフトスキルを定義、測定、実証する方法を再考する必要がある。データマイニングソフトウェアの急増やオンライン教育、モバイル学習、学習管理システムの発展は、分析や視覚化のソフトウェアを活用して多面的かつポータブルに学習データを表示する学習環境に融合しつつある。オンラインコースやブレンド型コースのデータは、学生の活動が学習の進捗度や具体的な学習成果にどのように貢献するかを明らかにできる。

学習スペースの再設計大学は、デジタル化を進めて実際の教室でアクティブラーニングを推進する戦略をとるにつれて、こうした教育上の変化を推進するために校内の物理的な学習環境を再編成しつつある。教育環境の設定は、より活発なモビリティ、柔軟性、複数のデバイスの使用に留意しつつ、プロジェクトベースの交流を支援するよう設計される場合が多くなっている。教育機関は、遠隔地との通信を改善するために、無線帯域幅をアップグレードして 、デジタル化されたプロジェクトでよりスムーズに協働できるように大型ディスプレイを設置しつつある。さらに、月面自動車で火星を探検するなどのシミュレーションを実現したり、解剖室の人体のような対象物とその詳細を見ながら多角的なやり取りを行えるようにするために、複合現実感技術が3Dのホログラフィック・コンテンツを物理的スペースにどのように組み合わせられるか検討している。高等教育機関が従来の講義ベースの授業から離れて、より実際的な活動へと移行しているのを受けて、教室は、実社会の職場および人同士の直接的交流や学際的な問題解決を促進する社会環境に近づこうとしている。

当面の傾向: 今後1-2年の高等教育への教育技術導入の推進

ブレンド型学習デザイン:過去数年間にわたり、オンライン学習の認識は、順調に拡大しており、オンライン学習を一部の対面型学習に対する実行可能な代案とみなす学習者や教育者が増加している。様々なデジタル学習プラットフォームと教育目的でそれらを活用する手法が続々と広まる中、オンライン学習と対面型学習のベストプラクティスを取り込んだブレンド型学習が、大学で増加しつつある。アフォーダンスなブレンド型学習の提案は今やよく知られるところであり、その柔軟性、アクセスしやすさ、先進のマルチメディアと技術の統合が主な魅力となっている。こうした傾向の現在の関心は、デジタルモードの指導を適用することが学生にどのような影響を及ぼすかを理解することに移っている。多くの調査結果が、創造的思想や自主学習が増加し、学生がそれぞれのニーズに応じて学習経験をカスタマイズする能力が高まっていることを物語っている。

協調学習協調学習は学生と教育者が上下関係抜きで、またはグループとして協力する形態の学習法であり、学習は社会的構成概念であるという考え方に基づいている。このアプローチでは、通常4つの原則、すなわち1)学習者中心、2)インタラクション重視、3)グループによる作業、4)実社会の問題のソリューション作成、を中心にした活動に取り組む。協調学習の主なメリットには、学生の学習への意欲や成果の改善に加えて、多様性を受け入れる姿勢の強化、様々な背景の人々とのふれあいが挙げられる。教育者は、アイデアや知見が常に交換されている実践的なオンラインコミュニティを通じて協調学習に関与する。この傾向は教育学に由来するものであるが、その導入や実行には技術が重要な役割を果たしている。クラウドベースのサービス、アプリケーション、デジタルツール等が常時接続性を促進し、学生と教育者は時を選ばずに共有のワークスペースにアクセスして活動に貢献できる。さらに適応学習と学生助言プラットフォームを通じて教育機関全体でデータを共有し、学生の成績を明確にして、インストラクショナルデザインの改善や学生への助言を連絡できる。

以降のページでは、今年の専門家パネルが重要視している各傾向について、傾向の概観、影響、推薦文献を含めて考察する。