NMC Horizon Report > 2017 Higher Education Edition (Japanese)

序文

要旨

序文

高等教育へのテクノロジー適用を推進する重要な傾向

長期間にわたる傾向:今後5年以上の期間にわたる高等教育の変化を推進

 > イノベーション文化の進展
 > より深い学習アプローチ

中期間の傾向: :今後3-5年の高等教育の変化を推進

 > 学習度測定への注目の高まり
 > 学習スペースの再設計

当面の傾向:今後1-2年の高等教育の変化を推進

 > ブレンド型学習デザイン
 > 協調学習

高等教育における技術導入の妨げとなる重大な課題

解決可能な課題:課題を理解しその解決方法も分かっている

 > デジタル・リテラシーの向上
 > フォーマル/非公式学習の統合

解決困難な課題:課題を理解しているが、解決策は明確になっていない

 > 教育格差
 > デジタルエクイティ(公平性)の向上

深刻な課題:取り組むのはおろか、定義すらできないほど複雑な課題

 > 知識の陳腐化の管理
 > 教育者の役割の再考

高等教育向けの教育テクノロジーにおける重要な発展

導入ホライズン:1年以内

 > 適応学習テクノロジー
 > モバイル学習

導入ホライズン:2年から3年以内

 > モノのインターネット(IoT)
 > 次世代 LMS

導入ホライズン:4年から5年以内

 > 人工知能(AI)
 > ナチュラルユーザーインターフェース(NUI)

調査手法

2017年高等教育専門家パネル

NMC ホライズン・レポート2017年度高等教育版は、NMC がEDUCAUSE 学習イニシアチブ(ELI)と共同で制作したものである。NMCホライズン・レポートシリーズ、および各地域をテーマとするテクノロジー・アウトルックは、NMCがホライズン・プロジェクトの一環として刊行しているレポートであり、国際的に高い評価を得ている。ホライズン・プロジェクトとは、NMCが2002年に設けた包括的な調査プロジェクトであり、世界の教育におけるテクノロジープランニングおよび意志決定に大きな影響を与えるとみなされるテクノロジーの重要な動向を特定し、説明するものである。NMCホライズン・レポートが世界に向けて発表している4種類のレポート―高等教育、初等・中等教育(K-12)、博物館、図書館―では、今後5年間(2017-2021年)のうちに教育分野で主流として利用される可能性が高いテクノロジーに関する6つの傾向、6つの課題、6つの進展に焦点を当てている。

以下のページでは、ホライズン・レポート2017年版高等教育専門家パネルが選択した、教育分野へのテクノロジー利用に関する18のトピックについて考察している。これらのトピックを、大学やカレッジの中心的ミッションに影響を与える可能性、という文脈の中で捉え、簡潔かつ専門的過ぎない、偏りのない説明で詳述する。それぞれについて、関連性や政策、リーダーシップ、実践といった非常に重要な問いと結び付けて検討している。

将来を展望するにあたっては、過去を検証することが重要である。過去15年間のNMCホライズン・プロジェクトを振り返ると、いくつかの大きな枠組みのテーマが現れてきた。例えば、新たな教育モデルから生じる学習と競争を測定することに焦点を当てたトピックが何度か浮上しており、高等教育リーダーおよび専門家からも幅広い票を集め、レポートに定期的に採用されている。下記に示す表は、過去5年間および2017年の高等教育版にある諸項目である(継続性の観点から、いくつかのケースでトッピッ名を元のレポートにあった名前から若干変更しているものもある)。また、注目すべきは「教育者の役割についての再考察」、またこれに加えて「フォーマル・非公式学習のブレンド」の傾向と課題が含まれていることである。すなわち、当初「傾向」とされていたものが、前回の専門家パネルにより「課題」に再度分類されている点である。

版ごとに多くの重複が認められるが、重要な点として指摘すべきは、トピックは繰り返し出てくることがあるが、それは教育面での幅広い変化の一面を示しているに過ぎないということである。傾向、課題およびテクノロジーの進展はそれぞれ時の推移と共に進化するものであり、新たな考え方、新たな側面が毎年変遷して現れてくるものである。例えば、今日のモバイル学習、オンライン学習は共に昨日のものとは異なるのである。仮想現実、チャットボット、および没入型アプリなどは、よりいっそう利便性が増しており、学習にとって大いなる潜在力を持っている。

 

NMCホライズン・レポートの構成は2014年に改定されており、テクノロジー導入に向けた傾向と課題が拡充されている。この変更は、テクノロジー単独では教育変換はなしえないという現実に基づくものである。すなわち、より良い教育学およびより包括的な教育モデルが重要な解決策であり、一方、デジタルツールおよび諸プラットフォームはイネーブラーであり促進剤としての役割である。さらに言えば、社会が進展して行く過程が、テクノロジーの使われ方に対して大きな影響をもたらし、プログラムを構築する機関がどのように提供するのかにも影響を与えている。2014年以前の版では傾向と課題はホライズンには掲載されていなかった。したがって、目次項目を見ただけでは、困難な事態の大きさや影響の広がりが経時的に変化していくことを個別に捉えることができなかった。

個個々のトピックが2ページにわたって掲載されており、単独の評論およびガイドとして役立っているが、合わせてより全体的なビジョンを作って行くかがより重要になっている。いくつかの例では、課題とはポジティブな傾向を妨げる障害物を表すものであり、一方テクノロジーは進展を促すものであり、これら3つのセクションすべてを収斂させていくものである。まとめると、毎年掲載されるトピックは教育、学習、および創造的探究の進展を推進する(場合によっては妨げる)包括的テーマについて、より大きな話題を提供している。各トピックは高等教育の活動に反映している6つのメタカテゴリーに置くことが可能である。

アクセスと利便性の拡充: 常に学習教材にアクセスでき、またお互いにいつでもコンタクトをとれるようになること、どこにいても勉強や仕事ができるようになることが期待されている。カレッジおよび大学では、教員、学生および職員がどこにいても協力して生産性を高められる方法やプラットフォームの整備に向けて大きな進展がみられている。常時接続機器の出現でより柔軟に、場所・時間・方法を問わず学習できるようになり、その結果多くの教育機関でITインフラが更新されている。今後、モバイル・デジタル学習に関する手法が増大していく中で、高速ブロードバンド接続のあり/なしによる格差やや、社会経済的な立場、性別など様々に異なる集団間の格差という課題が考えられるため、高等教育のリーダーたちはこれら設備環境の入手・アクセス・性能レベルの整備に関して継続的な評価を行う必要がある。

イノベーションの加速化:教育をグローバル経済の発展を促す一手段として捉えた場合、教育は北極星のごとく社会を次なる大きな潮流へ導く指針として、難しい課題を解決する新たなアイデアを啓発し、より良い未来の形成に向けて様々な機会を創出していくものである必要がある。この意味で、教育機関は高品質の製品を生み出すインキュベーターである。すなわち、教育機関は、ポジティブな傾向を推し進める発明や開発を生み出すのに加えて、最も重要なもの―進化を遂げる求人市場需要を満たすだけでなく、労働市場全体を再定義し、改善していくような卒業生という人材を生み出す役割を担っているのである。起業家的思考の文化を推し進めていくこと、そして新たな人工知能の在り方を設計することは、イノベーションを広げていく高等教育の数多くの分野の中の2つである。

真正の学習の支援:プロジェクトベースの学習、課題ベースの学習、および能力ベースの学習といった教育学的な傾向は、学生たちにより豊かなそしてより実践的な実社会の経験を提供している。高等教育機関は暗記よりも積極参加型のアクティブラーニングに重点を置いており、学生は新たな視点から評価されている。単なる知識の所有者・消費者として見なされるのではなく、高等教育にあらかじめ組み込まれたメーカー文化(Maker Culture)が学生に知識のエコシステムへの積極的な貢献を促している。学生たちは、より具体的にかつより創造的な方法で新たに習得したスキルを実践しつつ、経験し、実行し、かつ創造していくことへの学びを深めている。学生は、この世界を変革するのに卒業するまで待つ必要はない。ただし、教育機関は、依然として伝統的な教授法に依存している枠組みの中でこうした機会を創出していくことに関する課題に直面している。

エビデンスの追跡と評価:新たな手法やテクノロジーを採用しても、その結果を細かく測定し分析することなく単に結果に応じてプログラムを調整していくのは、決して良いことではない。教育機関はプログラミング・データを取得することに習熟してきている。これと同様の原理が学生の成績、取り組み、および学習姿勢を追跡するのに適用されており、さらにそのデータを活用して学部およびキャンパスを通じた意思決定に使われている。またこの情報は適応学習ツールを通してより多様な個別学習経験を推進することとなり、学生ごとに改善すべき分野の分析や個別に整えた指導内容を提供することができるようになる。このデータに立脚したテーマは高等教育において急速に増加しつつあり、リーダーはどのようにこのデータを利用して、学生の成功に向けての全体像を把握するか、またすべての学問分野で有効に使うかを検討しなければならない。倫理的プライバシー基準を維持しつつ、情報共有の文化を育み、サイロ化した縦割り構造を打ち破っていくことは素晴らしいことである。

指導専門能力の向上:より実践的かつハイテクな学習へ注力していくと、指導が中心であるキャンパスライフのあらゆる側面に影響が出てくる。常に創作し、反復し、他者との協力を続けている学生に対して、指導者の在り方は「教壇上の賢人」ではなく「寄り添うガイド」へと変化しつつある。学生が複雑な問題に挑戦し新たな分野を探求し具体的なスキルを確保するのにあわせて、そうした指導者によるメンタリングおよびコーチングの必要性が生じる。学生主導のクラスディスカッションでは、資料について深く探求が及ぶ。そこで議論が迷宮に陥らないよう、教授陣はこの学生主体のアプローチを、わずかに、しかし効果的に、促進するよう、うまくかじ取りをしていく必要がある。しかし、教育機関の場合、教育指導よりも研究の方が価値があるとされている場合が多い。従って、教育者は必ずしも常に指導技能を磨こうという十分なモチベーションを持っておらず、また上手く指導技能を身につけたとしても、十分報われているとはいえない。積極的に指導についてのトレーニングを行うことを評価し、それを測定するプログラムが必要である。さらに、学生にとって先進的なデジタルリテラシーが必要であると同様に、教授陣もまた、教育機関からの支援を得て、指導専門能力開発に継続的に取り組んでいかなければならない。

デジタル能力の拡大:テクノロジーおよびデジタルツールは至る所に存在するが、それらが学習プロセスに意味のあるかたちで統合されていない場合、効率性が返って損なわれ、危険を伴う場合もある。現代の労働力においてはデジタル機器に詳しい社員が求められており、異なるメディアおよび新たなテクノロジーが出現しても、業務を中断することなく使いこなせることが求められている。こうした能力を育成する上で重要なのは、単に機器またはソフトウェアの使用方法知っているだけでは十分ではない、という点である。教授陣、職員、学生は、当該機器とそれを利用して得られる成果とを上手く結びつけることができなければならない。また、ある状況から他の状況に変わってもテクノロジーを直感的に適応させられるような創造的な方法でテクノロジーを使いこなすことが必要である。デジタルに精通していることは、指導および学習のあらゆる実践において重要な手段であるので、こうした動向への当事者意識を組織の各部門で共有し、支持していかなければならない。

以下に続く報告においては、各トピックに続いていくつかのアイコンが示してあるが、これは、上記のメタカテゴリーがどの部分に該当するのかを示しているものであり、より明快にトピック間の関連性を示している。

最初の二つのセクションでは、テクノロジーの意思決定および計画を推進する重要な傾向について、また新たなテクノロジーの採用の妨げになり得る課題について、それぞれ焦点をあて分析する。各セクションでは、高等教育を主眼とする教育機関や組織における方針、リーダーシップ、および実践に対して、こうした傾向または課題がどのような意味を持つのか、具体的事例や関連参考資料とともに、明確に説明する。これら三つの要素が含まれていることは、前向きな傾向を前進させ、喫緊の課題を克服するためにはガバナンス、ビジョンと行動を結集する必要があることが認識されているということである。トピックについて詳述する傾向と課題の記述のそれぞれの最後には、関連する文献と事例が示される。

報告書の三つ目のセクションではテクノロジーの重要な進展に焦点を当てている。すなわち、消費者テクノロジー、デジタル戦略、イネーブル・テクノロジー、インターネット・テクノロジー、学習テクノロジー、ソーシャルメディア・テクノロジー、および可視化テクノロジー等々である。これらは今後5年間にわたり高等教育に影響を与えるものと思われる。それぞれの進展においては指導、学習、または創造的探求に関連しての議論が行われており、最後に、プロジェクトの例示と参考文献を掲載している。

まとめると、これら3つのセクションは、世界中の高等教育後教育のリーダーたちにとって戦略的プランニングおよび意思決定に直接的な指針を示すものである。